半導体と電池の日本企業。JR北海道の闇。「週刊東洋経済 2018年6/30号」

　ビッグデータとEVで盛り上がる半導体と電池関連企業の特集。以下のような分野があり、それぞれ代表的な日本企業とその世界シェアが記載されている。

半導体関連の主な日本企業

NAND型フラッシュメモリ：東芝メモリ(2位、16.5%)
シリコンウェア製造：信越化学（1位、30％強）、SUMCO（1位、30％）
フォトレジスタ：東京応化＋JSR(1位、44％)
コータ/ディベロッパ：東京エレクトロン（1位、87％）
バッチ式洗浄装置：SCREEN HD（1位、72%）
ダイシング装置：ディスコ(1位、70－80％)
テスタ：アドバンテスト（1位、36％）
CMOSセンサー：SONY（1位、50％超）

電池関連の主な日本企業

車載電池：パナソニック（CATLに抜かれたが世界2位）
正極材：住友金属鉱山（1位）
電解液：三菱ケミカル（1位）、宇部興産（2位）、セントラル硝子（3位）
負極材：日立化成（3位）、三菱ケミカル（4位）
セパレーター：住友化学（1位）、旭化成（2位）、宇部興産（4位）、帝人（5位）

　よく言われるように、日本企業は素材に強みがある。一方、完成品については、中国・韓国・台湾・アメリカ企業が強い。国内産業育成保護を背景に大きな市場を押さえている中国企業の台頭がとくに目立つ。電池のCATLの躍進はその象徴である。リチウム・ニッケル・コバルトの資源争奪戦、EV市場を左右する補助金や規制の問題も取り上げられている。リチウムイオン電池の基礎技術の産みの親である吉野彰氏のインタビューもある。

　それ以外の記事では、経営への組合関与を許したJR北海道の問題がスクープとして取り上げられている。JR北海道は特に経営が厳しく、2016年に10路線13区間を単独では維持が困難な路線として発表し、上下分離方式などの公的支援を求めている。他には、米朝非核化合意と北朝鮮経済の状況、トルコ・アルゼンチンなどの新興国通貨安などが取り上げられている。

雑誌、東洋経済新報社、128ページ、2018/6/25